マイホームの費用相場はどれくらい？自己資金の準備方法についても解説します！
｜日記
マイホームを建てようとお考えの方は、やはり費用について気になりますよね。
人生の中でも最も大きな買い物であり、様々な費用がかかるので事前に把握しておく必要があります。
そこで今回の記事では、マイホームの費用相場や自己資金の準備方法について解説します。
□マイホームを建てる際にかかる費用の内訳は？
マイホームを建てる際には、「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の3種類の費用がかかります。
ここでは、それぞれ詳しく解説していきます。
1つ目は、本体工事費です。
この費用では、マイホームを建てるのにかかる費用の7〜8割ほどを占めています。
名前の通り、建物全体にかかる工事費用のことを指し、一般的に坪単価といわれるものは、この本体工事費を指しています。
具体的な内訳としては、仮設工事費や基礎工事費、空調工事費など様々な内容があります。
設置作業が主にこの費用に含まれており、電気やガス・水道などのライフラインは、付帯工事費に含まれる場合が多いです。
2つ目は、付帯工事費です。
この費用では、総工事費の1〜2割ほどを占めています。
坪単価あたりの値段が記載されているカタログや広告などでは、付帯工事費が含まれていない場合もあるので注意が必要です。
具体的な内訳としては、解体工事費や地盤調査費、カーテン工事費などがあります。
地盤調査を行なった際に、家を建てるのに適していない土地だと、改良する必要があるので余計に費用がかかる可能性があります。
そのため、ある程度高くても良い土地を購入することをオススメします。
3つ目は、諸費用です。
この費用は、全体の1割ほどを占めています。
工事とは直接関係なく、仲介手数料や保険料、税金といった大切な費用が含まれます。
住宅ローンで支払えないため、現金で支払い必要があることには注意が必要ですね。
□マイホームの費用相場はどれくらい？
マイホームを建てる際に、まず考えるべきは予算でしょう。
先ほどご紹介した3つの費用がかかりますが、ここでは、土地と建物を購入する際の相場について解説していきます。
土地と建物を購入する際の費用相場は、2021年3月住宅金融支援機構調べで、首都圏の場合は5,162万円、近畿圏は4,540万円、東海圏は4,412万円になっています。
また、全国平均では4,397万円が相場になっています。
土地と建物を購入する場合は、全体的な予算として高くなりがちな傾向にあります。
土地と建物それぞれにかける費用のバランスがとても重要なので、予算配分は注意して行うと良いでしょう。
次に、建物のみを購入する場合です。
予算配分としては、土地と建物に8割ほど、付帯工事費と諸費用にそれぞれ1割ほどかけるのが一般的です。
土地を所有している場合は、建物のみにお金をたくさんかけられます。
費用相場としては、首都圏では3,808万円、近畿圏では3,746万円、東海圏では3,606万円となっています。
また、全国平均では3,534万円となっています。
土地をすでに所有している場合は、建物の費用にすべてをつぎ込めるため、理想の家に近づけやすい傾向にあります。
□自己資金の準備方法とは？
自己資金としては、住宅価格の1〜2割程度の頭金だけでなく、諸費用や引っ越し代、家具・家電の購入費などが必要です。
若いうちにマイホームを建てたいとお考えの場合は、短い期間で自己資金を準備する必要があります。
ここでは、自己資金を準備する方法を3つ解説します。
1つ目は、積立定期預金です。
積立定期預金とは、毎月一定額が普通預金口座から定期預金口座へと、自動で振り替えられる預金商品です。
少額から積み立てられる場合もあるため、手軽に始めやすい貯蓄方法だと言えるでしょう。
家計の収支をしっかりと把握した上で、無理のない範囲で積み立ててみると良いでしょう。
一定期間を過ぎた場合、自由に引き出すことも可能であるため、すぐにまとまったお金が必要な場合にも安心ですね。
2つ目は、財形住宅貯蓄です。
勤務先に財形貯蓄制度がある場合は、ぜひ利用することをオススメします。
この財形貯蓄とは、給与や賞与から一定額を天引きして積み立てる制度です。
マイホーム所得を目標とする場合は、積立期間は5年以上、財形年金貯蓄と合わせて残高550万円まで利子等に対する税金がかからない特徴があります。
また、財形貯蓄と続けていると、財形住宅融資制度を使って借り入れできる良さがあります。
融資額は貯蓄残高の10倍（最高4,000万円）、マイホーム取得に必要な資金の9割までであり、金利は5年おきに見直す「5年固定金利」となっています。
3つ目は、親からの援助です。
定期預金は財形貯蓄では、なかなか目標額に達しないこともあるので、親から援助してもらうという方法もあります。
親から年間110万円以上もらう場合は、一般的に贈与税の課税対象となり、税金を支払う必要があります。
しかし、贈与所得資金として贈与された場合、非課税枠を利用できるので税金は支払わなくても大丈夫です。
ローン返済に使う場合は非課税にならないので、頭金や他の費用などの自己資金に使いましょう。
□まとめ
今回は、マイホームの費用相場や自己資金の準備方法について解説しました。
大体の目安として把握しておき、マイホームを取得する際に照らし合わせながら考えると良いでしょう。
木曽、松本市、塩尻市周辺でマイホームに関するお悩みがある方は、ぜひ当社までご相談ください。
