マイホームの購入を検討されている方々、他の人はどのような状況で購入しているのかを知れたら安心感が高まるでしょう。
そこで、今回はマイホームを建てる際のタイミングやポイントをいくつかお伝えしていきます。
＊マイホームを購入する人の平均年齢
まずは、「一次取得者」と呼ばれる住宅を初めて購入する人の世帯主の年齢をお伝えします。
注文住宅の場合は、30代が48.4％、次いで40代が25.0％です。
分譲戸建住宅の場合は、30代が51.3％で40代が22.5％、分譲マンションの場合は30代が51.7％で40代が26.5％と、いずれも30代でマイホームを持つ方が多いようです。
中古戸建て住宅の場合は30代が38.1％で40代が33.9％で、中古マンションであれば、30代、40代は各々3割程度となっています。
＊マイホームを購入する人の平均世帯年収
マイホームを購入するにはどのくらいの年収を目安に考えれば良いのか疑問を持っている方もいらっしゃるでしょう。
国土交通省の令和元年度住宅市場動向調査報告書によると、一次取得者の平均世帯年収は、注文住宅であれば731万円（三大都市圏のみの場合は791万円）、分乗戸建住宅の方は、645万円です。
一方、分譲マンションを購入した方の平均年収は、第一次取得者の中でも１番高い752万円です。
中古戸建住宅の場合、628万円、中古マンションの際は、656万円です。
現在、自分の年収とこちらの記事を参考に比較して、購入・住宅ローンの返済はできるのかを検討してみると良いでしょう。
では、マイホームの購入の最後の決め手、気になりますよね。
ここからは、その決め手についてお伝えしていきます。
＊購入と賃貸の違いは？
まず、賃貸住宅を借りて住むのか、マイホームを購入するのかと言う迷いに対しては、それぞれの費用を比較することが重要となってきます。
マイホームを購入する際は、購入するための資金計画を立てることが不可欠です。
購入のために住宅ローンを組む方が多いですが、購入の際にかかる諸費用を考えることや、年間の返済額を確認しておく必要があるでしょう。
マンションであれば、管理費、修繕積立金などが必要です。
また、購入した不動産にかかる税金も確認しておくと良いでしょう。
一方、賃貸住宅の場合は家賃と更新料や、今後、転居する場合は、そのための敷金や礼金の支払いを考えておく必要があります。
このように費用について考えなければならないのですが、その前に住んでいる住宅の費用を一度想像してみて、購入の参考にすることも良いでしょう。
＊生活環境の変化
子供の誕生など、生活環境の変化もマイホームを購入する要因の1つです。
国土交通省が、世帯人数に応じた豊かな生活の実現を目的とした、必要と考えられる住宅の面積（誘導居住面積水準）を公表しています。
家族が増えていくほど、子育てや教育に適した環境のために必要な住宅の面積が増えているので、子供が誕生したことをきっかけにして、新しい暮らしに適したマイホームを購入する方もいます。
＊老後は高齢者対応設備が整った住宅へ
子供が独立して自分が老後を迎えると、バリアフリーに対応した設備の準備がポイントとなってきます。
ここで指標にしていただきたい調査が、内閣府が全国の60歳以上の方を対象に行った「平成30年度・高齢者の住宅と生活環境に関する調査」です。
14.1％が「住まいが古くなりいたんでいる」、8.3％が「住宅の構造（段差や階段など）や造りが高齢者には使いにくい」、5.4％が「台所、便所、浴室などの設備が使いにくい」と、高齢者に適した設備でないと不安を感じる人が多いという結果になりました。
その解決策として、1番多かった回答が、「リフォーム」です。
これは、介護施設への入居や子や孫などとの同居を大きく上回っています。
賃貸住宅ではリフォームができない場合もあるので、老後の暮らしの充実さを決め手として、マイホームを購入する方がいます。
マイホームの購入で多くの方が、住宅ローンを組みます。
住宅ローンは借りる金額が大きいほど、払う金額も多くなってしまうため、ご自身に適したローンの組み方を工夫しなければなりません。
そこで、ポイントは大きく3つあります。
1つ目は、自己資金をできる限り準備しておくことです。
これは、購入時の頭金の割合を増やすことが目的です。
住宅ローンは、頭金なしでも借りられたり、その他の諸費用までも融資してくれるものもありますが、それらは返済金利が高かったり、その他の手数料が追加されたりと、最終的な支払い金額を増加させてしまいます。
自己資金を準備し、頭金をより多く支払うことで、利息を減らし、返済金額を抑えられます。
2つ目は、余裕を持った返済金額を設定してローンを組むことです。
現在のご自身の収入からギリギリ支払えるくらいの金額を返済金額として設定してしまうと、急な出費があった際に対応できなくなり、生活が苦しくなってしまうでしょう。
そのため、返済金額の設定時には収入を考慮した上で、余裕が持てるように住宅ローンを組みましょう。
3つ目は、住宅ローンの減税制度を受けることです。
マイホームを購入する際、一定の条件を満たしていると住宅ローンの減税制度を受けることが可能です。
適用される住宅ローンを調べ、利用できるものは利用することをおすすめします。
節税も、無理のない住宅ローンを組むことにつながります。
今回は、マイホームを検討されている方に、様々な観点からマイホームを購入するときの目安をお伝えしました。
マイホームは一生の大きな買い物となりますので、情報収集に特に力を入れて、慎重に検討していきましょう。
木曽、松本市、塩尻市周辺で住宅に関するお悩みの際は、ぜひ当社にご相談ください。
